もし医療事故で看護師が訴えられたらどうなる？

自分が医療事故を起こしてしまったら、と考えることはありますか？
訴訟、賠償、失業…　事故が発生してから、冷静に対処できるでしょうか。
そんな万一の時のために事前準備できる手段の1つが、「看護師賠償責任保険」です。

看護師はどれくらい「看護師賠償責任保険」に加入している？

「ナース人材バンク」の姉妹サイト「ナース専科」の調査では、半数以上（57％）の人が「看護師賠償責任保険」に未加入という結果が出ました。
未加入の方が若干多いとはいえ、加入している人も43％と意外と多いことが分かります。
加入している人、加入していない人は、それぞれどのような理由を持っているのでしょうか。

加入している人

・病院で必ず入るようにいわれている
・入職したときに勧められた。保険料は安いし、安心できる
・自分に自信がないので入った
・患者さんのためと自分のため
・医療がどんどん高度化しているので、何が起きてもおかしくないから

加入していない人

・必要性を感じないため
・入り方を知らないし、職場でも推奨していない
・退職前は入っていたが、今は入っていない
・以前は総合病院で入っていたが、今は小さな施設なので、入り方が分からない
・今は施設勤務なので入っていないが、病院なら怖いから入ろうと思う

看護師賠償責任保険に加入している人は、勤務先で加入するようにいわれているケースが多いようです。
また、裁判に発展するなどのリスクを恐れて自ら加入しているという人もいました。
掛け金も年間3,000円前後で、費用的にも負担は少ないようです。
加入していない人は、そもそも加入の仕方が分からないという人と、必要性を感じず自ら未加入を決めている人に分かれていました。

もし看護師が訴えられたらどうなる？

看護師が訴えられるケースは増加しているといわれています。もし訴えられた場合、どうなるのでしょうか。

救急搬送された患者さんが死亡したことで、病院と看護師に損害賠償請求が求められたケースが実際に起きました。
その訴えられた看護師は看護師賠償責任保険に加入していたため、対人賠償保険金などとして約660万円が支払われたそうです。
その内訳は、対人賠償が約350万円、弁護士費用などの訴訟費用が約300万円分、そして初期対応費用として10万円分でした。

このように看護師賠償責任保険に加入していると、他者に損害を与えた場合に、重要な備えとなります。
実は、債務不履行責任は、病院が負うものですが、不法行為責任については医師や看護師などの医療職個人が行為者本人の責任を問われます。

「看護師賠償責任保険」の種類

万一の時に心強い「看護師賠償責任保険」。日本看護協会のものと、民間のものとがあります。
日本看護協会の保険に加入するためには、日本看護協会の会員になる必要がありますが、「サービス推進室」において、看護師の医療相談や支援を行っているので、何か不安がある場合に相談できるのは魅力です。
やはり備えあれば憂いなし。未加入の人は加入を考えてみてはいかがでしょうか。

看護師として働く以上、医療事故の不安は拭いきれないものですが、医療事故が起きにくい職場への転職というのも1つの解決方法になります。例えば、

・夜勤時の休憩・仮眠が十分に取れる職場
・残業、時間外勤務が少ない職場
・看護師同士はもちろん、医師とコミュニケーションを良好・緊密に取ることのできる職場
・命にかかわる事故が発生しにくい診療科（皮膚科、精神科など）

このような職場が考えられます。
転職をお考えの方は、ぜひ弊社の人材紹介サービス『ナース人材バンク』にご相談を。
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