日本に滞在、移住する外国人の人数は年々増加しています。2020年に東京オリンピックが開催されるのを契機に、今後日本を訪れる外国人数はますます増加する傾向にあると考えられています。そんな日本を訪れた外国人が感じる壁が言語です。
2013年に行われた調査では、7割の医療機関が外国人患者の受け入れを前向きに考えており、5割の医療機関が実際に外国人患者の受け入れを経験しています。また、受診する患者の国籍も多岐にわたり、中には英語圏ではない国の患者もいます。
医療機関で働いている人ならば誰しも一度は患者が何を訴えたいのか分からない、こちらが言いたいことを伝えられず歯がゆいと感じたことがあるのではないでしょうか。
実はこの両者の歯がゆさを解消するための団体が日本にあることをご存知でしょうか。今回は医療機関と訪日外国人をつなぐ団体をご紹介します。
在日外国人が立ち上げた「外国人患者への医療情報サービス」機関
JHI（Japan healthcare info）という団体をご存知でしょうか。
この団体は、在日外国人が立ち上げた「外国人患者への医療情報サービス」機関となります。その主なサービス内容は患者の状態を聞いて、とりうる手段、かかる費用、使える公的サービスを調べて紹介すること、患者の希望にあわせて医療機関とのコーディネートを行うということになります。
公的サービスがなかなか難しく、専門用語が多い日本の医療制度ですが、これならば外国人患者でも安心して受けることができます。
また、日本ならではの医療機関の風習などを伝えるワークショップなどの活動も行っています。外国人患者の中には自国のルールに則った行動をしてしまい、日本の医療機関において非常識患者扱いを受けてしまうことも少なくありません。こうした知識により外国人患者、そして医療機関にとっても相互理解がすすむことはとても意義あること。
