手取り収入を増やす裏ワザ

手取りを増やすには○○を抑えるべし

毎月もらう給与明細をよく見ると、月給から必ず、保険料や税金が天引きされていることに気付きます。 「これさえなければ、手取りがもっと増えるのに！」と苦々しく思っている方も少なくないでしょう。 でも実は、ある方法を知っていれば、保険料や税金の額を今より抑えることができるんです。 天引きされる額が少なくなれば、手取りが増え、手元にはより多くのお金が残るというわけ。 ここでは、保険料や税金を抑えて、手取り額を増やす裏ワザを紹介します。

3～5月の残業を減らす

月給から、必ず天引きされている健康保険料と厚生年金保険料。 実は、残業を減らすことによって、この2つの保険料を抑えることができるんです。 健康保険料と厚生年金保険料の金額は、皆さんの4～6月の給料の平均を元に国が算出します。 4～6月の給料の平均が高いほど、負担する保険料も高くなるため、3～5月の残業を少なくして残業代を抑えれば、保険料も低く抑えられ、結果として手取り額が増えることに。 ちなみに、月給20万円の人が、残業手当4万円が月給に加算された場合と、全く残業せず加算ゼロの場合とでは、年間の手取り額に6万3312円の差が生じます。

3～5月の残業を減らす

保険料と同じく、月給から必ず天引きされているのが所得税。 所得税は、年収にそのまま課税されるわけではなく、様々な控除を差し引いた残額に課税されます。 つまり、控除される額が多いほど所得は少なくなり、結果として所得税も安くなるという仕組みです。 以下で、年収から差し引くことのできる控除をいくつか紹介します。

生命保険料控除

生命保険に入っている人なら、保険会社から送られる「保険料控除証明書」を見たことがあるのでは？ この証明書を年末調整の書類に添付して申請すれば、1年間に支払った生命保険料の金額に応じて、一定額を控除してもらえます。 控除が受けられる金額は、生命保険・個人年金保険・介護医療保険それぞれ4万円が上限で、トータル12万円。税率10％の人なら最大1万2000円、所得税を抑えることができます。

医療費控除

1年間に支払った医療費の合計から、保険金などで補てんされた分を引いた額が10万円以上の場合、医療費控除を受けられます。病院での治療だけではなく、鍼治療やマッサージも控除の対象になるようです。 生計を同じくしている配偶者や子供など、一家全体でかかった医療費を合算できるのも嬉しいところ。 ただし、控除を受けるには金額を証明する領収書などが必要なので、大切に保管しておきましょう。

扶養控除

生計を同じくする16歳以上の家族がいる場合、扶養控除として1人に付き38万円が控除されます。 さらに、年齢19歳以上23歳未満の家族がいる場合は、控除額が63万円に大幅アップ！ 同居している家族だけではなく、条件を満たせば、離れて暮らす親なども控除の対象になります。 扶養控除は、本当は使えるのに使っていない人が意外に多いとか。扶養控除の対象になる家族がいるかどうかで、控除額が数十万円違ってくるので、くれぐれも見落とさないようにしましょう。

今すぐ手取りを増やしたいなら

ここまで、手取り額を増やす2つの方法をご紹介してきました。 しかし、1つ目の残業時間削減は、意外と難しいんです。 なぜなら、3～5月は年度末～年度初めの忙しさに追われて、残業が発生しやすい時期だから。 また、2つ目にご紹介した控除も、該当するものが無い人は活用できません。 「手取りを増やすのって結構大変だなあ」と思ったあなた。 今より高給与の職場に転職すれば、手取り額をぐっと増やすことができますよ。

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