引き止めがしつこい、退職願を受け取らない・・・辞めにくい職場の退職法

スムーズにかつ円満に退職するためには？

• 「問題があるなら改善するから、退職を考え直してほしい」
• 「今辞められると困る」

などと退職を踏みとどまるよう説得され、スムーズに退職できない経験をした方は少なくないのでは？

中には、執拗に引き止められ、転職先に予定通り入職できず、せっかくの内定をフイにしてしまった、という方もいるようです。

ここでは、スムーズかつ円満に退職するための3つの方法をご紹介します。

ポジティブな退職理由をハッキリ伝える

職場に退職意志を伝える際、退職理由が曖昧だったり、退職を迷っている様子を見せるのはNG。
「交渉すれば残ってくれるかもしれない」と思われ、引き止められる可能性があります。

確固たる退職理由を伝えて、退職意志が揺るがないことをアピールしましょう。
その際、退職理由として、現職場への不満を口にしないように気を付けたいところ。

「仕事内容が不満だった」という理由を受けて、他部署への異動を提案されるなど、退職を思いとどまらせようと説得されるかもしれません。

退職理由を伝える時は、

• 「やりたい仕事があるが、今の職場では実現が難しいので退職したい」

というように、未来に向けた前向きな退職だというスタンスを貫き、引き止めの余地を与えないようにしましょう。

どんなに忙しくても、引き継ぎは万全に

• 「今辞められると業務に穴が開く」

これは、引き止めのパターンとしてよく使われる文言。
この引き止めをかわすためには、どんなに忙しくても、後任に業務をしっかり引き継ぐことが重要です。

「自分が辞めても絶対に業務に穴は開けない」という意志をもって、入念に引き継ぎを行えば、現職場も退職に理解を示してくれるはず。

自分が退職する時点で後任が見つかっていない場合は、引継ぎ資料を作っておくことをおすすめします。

担当患者さんの状態や、委員会などで行っていた業務について、誰が読んでも分かるように、できるだけ詳しく書面にまとめておきましょう。

最終手段は、人事部・経営者への申し出

• 「執拗に引き止められ、どうしても辞めさせてもらえない」
• 「直属の上司が退職願を受け取らない」

など、いつまでたっても辞められそうにない場合は、最終手段として、人事部もしくは事業所の経営者に退職願を提出するという方法があります。

民法では、人事権のある部署あるいは経営者に退職願が届けば、退職の意思があると見なされ、その日から2週間が経過した後、自動的に雇用契約が解除されることになっているためです。

ただし、これはあくまでも「ポジティブな退職理由をハッキリ伝える」「引き継ぎを万全に行う」を実践した上で、それでも退職が認められない場合の最終手段。

円満退職のための努力をせず、安易に法に頼ることはご法度です。